世界的なアーティストBTS（防弾少年団）の兵役特例関連の問題を日本の主要メディアも大きく取り上げている。代替服務関連法の改正が失敗すれば、BTSのメンバーの中で最年長のジンは、今年12月までに入隊を終えなければならない。
日本経済新聞は「韓国政治がBTSの兵役特例関連のジレンマに陥っている」とし、法改正に難航していると分析した。韓国の政治圏が「BTSの人気を広報手段として利用するのか、それとも軍人材の充員のために既存の代替服務制度を維持するのか」に悩んでいるということだ。

文在寅（ムン・ジェイン）元大統領は、2019年の国連総会にBTSと同行して世界の注目を集めた。パク・ヒョンジュン釜山広域市長は、BTSを「2030釜山世界博覧会（EXPO）」の広報大使に任命し、エキスポ誘致成功のために兵役特例を何度も提案した。
朝日新聞は「韓国男性のほとんどは入隊をしなければならないが、メダルを手にしたスポーツ選手やミュージシャンなどは兵役特例の対象となってきた。今、韓国議会ではK-POP歌手たちに対する新たな議論が進行中だ」と明らかにし、「法案が改正されなければ、メンバーの最年長者であるジンは、今年12月に入隊をしなければならない」と伝えた。

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