変わる日本K-POP市場？オリコン年間トップ10は1組のみ
日本は長らく、K-POPにとって最大級の海外拠点だった。その日本市場にいま、静かな変化が起きている。
2025年のオリコン年間アーティスト総売上ランキングで、トップ10入りを果たしたK-POPグループは「Stray Kids」ただ1組。総売上52億5900万円（約480億6410万ウォン）で6位に入った。「SEVENTEEN」は38億2700万円（約349億6002万ウォン）で15位だった。
かつて複数のK-POPグループが上位を席巻していた時代を思えば、この結果は単なる順位の変動以上の意味を持つ。日本K-POP市場は今、拡大から成熟へ、そして構造変化の局面に入りつつある。
2025年オリコン年間アーティスト総売上ランキングによると、トップ10入りしたK-POPグループは「Stray Kids」ただ1組。総売上52億5900万円で6位に入った。「SEVENTEEN」は38億2700万円で15位だった。
日本は長年、K-POPにとって最大級の海外市場だった。
2000年代初頭、ソロアーティストのBoAとグループ「東方神起」が日本市場を切り開き、第2世代の「少女時代」「KARA」が韓流ブームを確立。その後、「BTS（防弾少年団）」や「BLACKPINK」といったメガIPが市場を一段と拡大させた。2021年には「BTS」がK-POPアーティストとして初めてオリコン年間売上1位を記録するなど、日本は“安定収益市場”として位置づけられてきた。
しかし現在、その構図に変化が起きている。
■“独走”だった日本に変化の兆し
韓国関税庁によると、2024年のK-POPアルバム輸出に占める日本のシェアは27％。依然として最大市場ではあるものの、初めて30％を下回った。前年は31％だった。
一方、中国は23％、米国は21％と存在感を強めている。かつて日本が単独で3割を超える比率を占めていた時代から、いまは米中日が並ぶ三極構造へと移行している。
ただし、K-POP市場全体が縮小しているわけではない。2024年のフィジカルアルバム輸出額は3億173万9000ドル（約434億5000万円）で前年比3.4％増加。市場規模そのものは拡大している。
つまり、日本の比率が下がったのは“衰退”というよりも、K-POP消費が世界に広がった結果と見ることもできる。
K-POPレーダーの統計でも、日本の消費シェアは7.41％で2位を維持。ただ、2022年の8.77％からは低下傾向にある。日本国内のK-POP YouTube再生回数は2024年に49億5000万回でピークを迎え、その後はやや落ち着いている。
■「BTS」不在の影響と復帰への期待
日本市場を語る上で外せないのが「BTS」の存在だ。
2022年当時、日本内K-POPシェアの約20％を単独で支えていたとされる「BTS」は軍白期に入り、完全体での活動を停止。その影響は市場全体に及んだとみられている。
「Stray Kids」や「SEVENTEEN」は安定した人気を維持し、「NewJeans」「LE SSERAFIM」「IVE」といった第4世代ガールズグループも台頭している。ただ、大衆的波及力という点で「BTS」の影響力は依然として大きい。
2025年には「BTS」の復帰が予定されている。再び市場に強い推進力をもたらすのか、注目が集まる。
■「INI」「JO1」台頭、「東方神起」も健在…多層化する日本市場
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