伝授調査・個人スケジュール同行…重要なのは責任感・道徳認識育成

芸能人の所属事務所は、今回の事態を見守ってアーティストの伝授調査など彼らの犯罪を前もって防止する多くの方案を苦心中だ。ある音楽事務所の関係者は、「万が一の知らない状況に備えて自体伝授調査をしている。しかし、所属芸能人に敏感な問題において聞けないため、慎重に接近中」とほのめかした。マネージャーが歌手の個人スケジュールまで付いていく場合も少なくなかった。

俳優の芸能事務所のマネジメント本部長C氏は、「マネージャーと俳優も今回の事態について、警戒心を感じている。芸能人は世間のイメージで食べている職業で1人の逸脱が作品に関わった数百人の人生を脅かす可能性もあるので、お互いに気をつけようと督励している」とつけ加えた。

映画・ドラマ制作者の場合、芸能人の犯罪によって作品が公開されない事例を防ごうと、かなり前から契約書に関連条項文句を挿入する方案を施行中だ。しかし、実質的な被害救済を受けるには限界が多いと口をそろえて言う。

ある映画・ドラマ制作会社代表のD氏は、「芸能人の犯罪による直接的な賠償の範囲を決めて実際に適用するまでは、長い時間が必要だ」と、法律的判断が確定されるまで最小1年の時間が必要となり、その判断が下された以降にも被害額賠償範囲を算定するのは簡単ではないのが現実だ」と指摘した。続けて、「一生その作品だけ指を数えて待っていた監督や作家、スタッフのキャリアにも損傷をおよぼすこと」としながら、「彼らの精神的被害までお金で換算することはできない。結局芸能人がより責任と警戒心を持たなければならない」とも要請した。

チョン・ドクヒョン大衆文化評論家は、「Kコンテンツなど韓流の地位は、以前と比べて世界的な波及力を持つようになった。それほど韓流に関わったスターもさらに大きな責任感を感じて、先に影響を与えなければならないが、それが反対に流れている状況」とし、「作品と歌をしっかり作るだけでなく、業界関係者の道徳性育成が非常に重要になった。個人の逸脱が産業全体に被害を与える可能性があるという点を、今回の機会に悟らなければならない」と助言した。さらに再発を防ぐための制度的、教育的方案を芸能人からマ所属事務所、制作会社と投資配給会社など、業界全体が全力を尽くして悩まなければならないとも強調した。

WOW!Korea提供