さらに「まだ成長中のブランドで、新人の方に多くの年俸を協議できない点についてはさらに努力するとしかお話しできず、気持ちが重い」と年俸以外の福利厚生で支援していると明らかにした。

ところがネットユーザーからは、「コンビニのアルバイトじゃあるまいし、新入社員の年俸を最低賃金に合わせるって大丈夫なの？」、「新入社員の年俸を見たら、福利厚生のレベルも見当がつく」、「65億ウォンのビルを購入する経済力なら年俸をもう少し高くできるんじゃないか」などと批判が止まらない。

一方、「法を犯しているわけではないし、適法の手続きで会社が給与を決めたのに何が問題なんだろう」、「気に入らないなら、志願しなければいい」、「個人が高いものを買ったからといって、社員に高い給料を払わなければいけないという法律でもあるのか」と反論する意見もある。

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