一部では、BTSが米国ビルボードのメインシングルチャートで12週1位、米国3大ポップミュージック授賞式である「アメリカン・ミュージック・アワード」で大賞、「グラミー賞」で2年連続ノミネートなど大きな成果を出しただけに、「芸術要員」への編入服務を許可しなければならないと主張する。
こうした世論を反映して昨年11月、BTSなど国益寄与度の高い大衆文化芸術人の軍代替服務を許可する、いわゆる「BTS法案（兵役法改正案）」が国会で初の審議に入ったが、結果的に結論を出せないまま保留になった。当時、国会国防委員会法案の法案小委関係者は「与野党全員から賛成意見と反対意見が共に出てきた」として「兵役に敏感な国民世論を考慮して、より深い議論がさらに必要だという意見が多数を成し、議決までは至らなかった」と伝えた。

そんな中で、ファン・ヒ元文化体育観光部長官は退任を前に「今日の大衆文化芸術人は、国威発揚の実績があまりにも明確であるにも、兵役義務履行で活動を中断するしかない。これは明らかな国家的損失」としてBTS兵役特例を促した。
ネットユーザーの反応は依然として明らかに交錯している。一部のネットユーザーは、「BTSの各位発揚は国家代表に劣らない」「兵役によりBTSが活動中断するのは国家的損失」と主張する一方、他のネットユーザーは、「公益ではなく私益を追求するBTSに兵役を免除するのは不公正なこと、こういう論理なら国家の位相を高めた財閥も兵役免除されてもいいのか？」「国防の義務は、誰にも同じように適用されなければならない」など否定的な反応もあふれている。

一方、BTS所属事務所HYBEは、国会で留まっている兵役法改正案の結論が早急に出てほしいという立場だ。
イ・ジンヒブCCOは「アーティストは以前から繰り返し国家の呼び出しに応じるというメッセージを出してきたが、今もその考えは変わらない」としながらも「アーティストの兵役関連事案が世界的な関心事であるだけに、今回の国会で兵役法改正案の結論を早急に出してほしい」と明らかにした。