BTS（防弾少年団）の兵役特例に対してネットユーザーの賛否両論が続いている状況だ。
最近、オンラインでBTSの兵役特例如何をめぐって熱い議論が繰り広げられている。これは最近、HYBEの関係者が米国ラスベガスで開かれた記者会見で言及した内容が話題を集め、さらに問題になった。

9日（現地時間）、米国ラスベガスのMGMグランドカンファレンスセンターでHYBEの「THE CITY」プロジェクトおよび「BTS PERMISSION TO DANCE ON STAGE」の公演関係者の記者会見が開かれた。その場でイ・ジンヒョンCCOは、BTSのメンバーの軍問題に関する話が出ると「兵役問題は慎重にならざるを得ない」として「いったんアーティストは兵役に関連する事項について会社に一任している。依然としてアーティストは、国家の召命に応じるという考えには変わりはない。ところが、2020年から兵役制度が少しずつ変わり始めた。会社と協議しながら見守っていた。国会で係留中の兵役法改正案については、判断を会社に一任した状態」と説明した。

彼は続いて「近年、兵役制度が変化して時点を予測するのが難しいため、アーティストもつらいというのが事実だ。本人たちも計画するのが難しいからだ。同社はアーティストと共に現改正案の処理を注意深く観察し、最終的にはアーティストと社会に有益な決定が出ることを願う。今回の国会で整理されてほしい。今回を逃せば約束のない議論がなされるため、早急に結論が出てほしい」と該当法案通過の如何について早く決定されることを願う思いを示した。現行の兵役法上、大衆文化芸術家は兵役特例の対象にならない。だが、大衆文化芸術人を芸術・体育要員として編入できるようにするという兵役法改正案が国会に係留中だ。当該改正案が国会で通過して施行されるなら、BTSは兵役特例を受けることができる道が開かれることになる。

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