写真=テンアシアDB．

 

安倍政府の対韓輸出規制に対抗して日本製品不買運動が拡散の兆しを見せながら、その飛び火が芸能界にも及んだ。K-POPグループで活動中の日本人メンバーに対する退出要求が出ているからだ。しかしながら、「日本人メンバー退出要求は無理強いだ」という反論が多く、より成熟した態度を見せるかが注目されている。
日本政府は4日から半導体及びディスプレーパネル製造工程の核心素材であるフローリンポリイミド、エッチングガス（高純度フッ化水素）など3品目の韓国輸出時の規制を強化すると明らかにした。これは 日本統治時代の強制徴用韓国人被害者に対する日本企業らの損害賠償を理由として韓国最高裁判所の判決に対する経済措置と見られる。

これによって各種のオンラインコミュニティと社会関係網サービス(SNS)を中心に日本製品不買運動の世論が拡散している。
こんな中で一部のネットユーザーが、日本国籍の芸能人の活動を中断させて退出させなければならないと主張して波紋が広がっている。TWICEのサナ、モモ、ミナと、IZ*ONEのメンバーである宮脇咲良、本田仁美、矢吹奈子などが代表的なターゲットとして挙げられた。

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