グループ「BTS（防弾少年団）」の兵役問題をめぐって国防部が世論調査の進行計画を明らかにしたが、世論調査そのものをめぐって早くも世論が交錯している。
先月31日、国防委員会全体会議では「共に民主党」のソル・フン議員が「国民全体的にこの状況に対してどのように見ているのか世論調査を早くする必要がある。 国民が主人であり、すべての権力は国民から出てくるものだが、兵役問題に対しても国民がどのように見ているのか『BTS』問題に限って早く把握して対処することが必要だ」とし、「早期に『BTS』に対する世論を参考にして政策決定をしてほしい」と要求した。
するとイ・ジョンソプ国防部長官は「今朝、そうでなくても会議の時に参謀たちに指示した」とし、「『早くデッドラインを決めておいて、その中に結論を下す、そして世論調査を早くしよう』とすでに指示した」と明らかにした。
ただしイ長官の発言以後、国防部は別に「世論調査を早くしろという指示ではなく、必要か検討しろという指示だった」と釈明した。
しかし、国防部のこのような方針自体をめぐって批判意見がオンラインで殺到している。 兵役は国民の義務だが、世論調査をするということ自体が話にならないということだ。 また、兵役問題が議論を呼んでいる状況で、国防部が直ちに結論を下すことができないまま世論調査を実施するということは、国民にその責任を転嫁するのではないかという批判も出ている。
特に、「BTS」が兵役義務履行の意志をすでに表明している状況で、国防部が引き続き受動的な態度を取るのが正しい行動なのかを指摘する意見も相次いでいる。 先立って「BTS」メンバーのSUGAは2020年に出した「What do you think？」という歌で、歌詞を通じて「軍隊は時が来れば勝手に行くから」などと話したことがある。
一方、一部では世論調査を通じてでも、速やかに「BTS」兵役論議に終止符を打つべきだという意見も出ている。 「BTS」兵役問題が結論なしに論議だけが続き、社会的にも大衆の疲労度だけが高まっているためだ。
WOW!Korea提供
