イ・ガフンは昨年、根拠のないイジメ被害を主張する文章をインターネットに掲示した被告人を、虚偽事実摘示名誉毀損罪として告訴した。事件を捜査した検察は、被告人が主張する学校暴力時期が小学6学年の時で、今から10年以上過ぎた事であり、動画や客観的な資料などが残っておらず、教師や友人たちの陳述のみで被告人の掲示内容が虚偽なのか真実なのか明らかにすることは事実上不可能に近いと判断された。

ただ検察は、被告人が掲示した文章の虚偽余地が証明できなくても被告人とイ・ガフンの10年以上の会話内容などを考慮した時、被告人のこの事件を掲示する行為に公益的な目的は無く、批判の目的があったためであり、処罰の必要性があると判断、被告人を事実摘示名誉毀損罪で起訴した。

よって、被告人が事実摘示名誉毀損罪で起訴されたことは、批判の目的で他人の名誉を毀損する無責任な行為を厳しく取り締まるためであり、これを根拠に被告人の掲示内容が真実だと見られてはいけない。

変わらずイ・ガフンは代理人を通じて、書面と法廷での弁論で校内暴力主張が虚偽であると強調している。むしろ被告人は何度もイ・ガフンに協議をして告訴を取り消してほしいなどの試みの後、イ・ガフンがこれに応じず法院の宣告を前に再度、報道を通じて根拠のない主張をしている。

イ・ガフンの代理人である法務法人YKは、該当の騒動に対して追ってきちんとした事実関係を明らかにする予定であり、分別の無く量産されている即席性の報道と悪性コメントに対して強固な法的対応をする予定だ。

WOW!Korea提供