ボーイズグループ「ASTRO」の日本コンサートと連携して販売されたグッズが、決済後1年以上経っても配送されていないという消費者からの情報提供が相次いでいます。

被害を受けたファンは共同対応連帯を結成し、グッズ販売業者JYANNAと日本公演の主催・代行関係会社に配送または返金を求めています。「ASTRO」の所属事務所ファンタジオにも、契約と精算の構造を説明し、被害解決に積極的に対応するよう促しています。

ファンタジオは該当グッズの販売主体ではなく、消費者が決済した代金を受領したり管理したりした事実もないと明らかにしました。日本公演の主催会社と「ASTRO」の出演契約を締結しただけで、グッズの制作・販売業者とは直接的な契約関係がないという立場です。

「ASTRO」は2025年6月28日と29日、福岡・みずほPayPayドーム福岡で4回目の単独コンサート「The 4th ASTROAD to STARGRAPHY」を開催しました。「ASTRO」にとって初の日本ドームコンサートでした。

公演前後には、「ASTRO」のイメージが入ったコーヒーとボトルのセットなどの連携商品が現場とオンラインで販売されました。価格は送料を含め、1個当たり約5万5000ウォン（約6070円）だったとみられます。

一部の購入者は、公演が終わってから1年以上経ったにもかかわらず商品を受け取っておらず、返金も行われていないと主張しています。

被害者たちは先月7日、あるファンのXアカウントを中心に共同対応連帯を結成しました。連帯側によると、共同対応の署名には約200人が参加し、Googleアンケートを通じた情報提供も1日で約250人増えました。

連帯側は、被害情報の提供者が500人を超える可能性があるとみています。個人別の被害額は最低6200円から最高数十万円に達し、全体の被害規模は数億ウォン台になると独自に推算しました。

ただし、被害人数と金額は連帯側が独自に集計した数値です。重複した情報提供の有無や実際の注文・決済履歴を照合した結果は、まだ公開されていません。

連帯はファンタジオとJYANNA、日本側の代行会社キャラホールディングスに、販売・制作・精算の構造を公開し、具体的な配送または返金計画を明らかにするよう求めています。

責任ある回答が出ない場合、日本と韓国の消費者保護機関や捜査機関、税務当局などに被害事実を知らせ、決済代金の流れを確認するよう要請する計画です。

一部のファンは、「ASTRO」の名前とイメージを信頼して商品を購入しただけに、契約上の販売者が別にいたとしても、所属事務所が被害解決に積極的な役割を果たすべきだと主張しています。

これについてファンタジオは、「JYANNAとはいかなる契約関係もなく、該当業者を通じたグッズ販売の当事者でもない」と明らかにしました。

会社側の説明によると、ファンタジオは2025年、日本公演の主催会社と「ASTRO」の公演出演契約を締結しました。第三者と該当公演やグッズ販売に関する別途の契約を結んだ事実はないということです。

公演準備の過程で主催会社がスポンサーシップを提案し、ファンタジオは協議された条件に限ってこれを承認したと説明しました。ファンタジオとアーティストが履行することになっていた事項もすべて終えたと付け加えました。消費者が支払ったグッズ代金とも無関係だという立場です。

ファンタジオは「消費者から該当グッズの代金を受領したり管理したりした事実はない」とし、「該当代金を売上として認識したり、関連税金を申告・納付したという内容も事実ではない」と明らかにしました。

ファンタジオの説明どおりであれば、消費者とグッズ購入契約を締結した販売主体はJYANNAであり、ファンタジオは「ASTRO」の公演出演契約の当事者に該当します。

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