HYBEが“完全体”でカムバックした「BTS（防弾少年団）」をはじめ、所属アーティストの相次ぐ活躍にもかかわらず、笑顔を見せられない状況に置かれている。警察がパン・シヒョク議長に対する逮捕状を申請し、“オーナーリスク”に直面したためだ。

ソウル警察庁金融犯罪捜査隊は21日、資本市場法上の詐欺的な不正取引の疑いで、パン・シヒョク議長に対する逮捕状を申請した。パン議長は2019年、既存投資家に「上場計画はない」と説明した後、保有株式を知人が設立した私募ファンド（PEF）に売却するよう誘導し、約1900億ウォン（約190億円）の上場益を得た疑いが持たれている。

パン議長は持ち株比率28.86％を保有するHYBEの最大株主であり、取締役会議長として経営全般に影響力を行使している。また、「BTS」をはじめ、「TOMORROW X TOGETHER」「LE SSERAFIM」「ENHYPEN」「コルティス」など主要アーティストの音盤制作やコンセプト企画を主導してきた。

パン議長は海外法人を通じて“K-POPメソッド”を導入し、現地に最適化した海外アーティストの育成を進めるなど、HYBEの「マルチホーム・マルチジャンル」戦略をけん引してきた。単なる経営者を超え、核心コンテンツを左右する人物である点からも、今回の事案の影響は小さくないとの見方が出ている。

HYBEは昨年、連結基準で売り上げ2兆6500億ウォン（約2650億円）と過去最高を記録したが、新人アーティストへの投資や事業構造再編の影響で営業利益は前年比72.9％減少した。収益性の改善という課題を抱える中、「ビッグヒットミュージック三本柱」とされる「BTS」「TOMORROW X TOGETHER」「コルティス」が最近相次いでカムバックし、約800万枚に迫るアルバム販売および先行注文実績を上げ、好調な流れが続いていた。しかし、オーナーリスクが浮上し、好材料と悪材料が同時に重なった形となっている。

今回の捜査結果がHYBEに対するグローバルK-POPファンの信頼に影響を及ぼす可能性も否定できず、パン議長に対する法的判断に関心が集まっている。

キム・ホンシク大衆文化評論家は「エンターテインメント産業はイメージやブランド価値に敏感であるため、オーナーリスクの管理が重要だ」とし、「捜査が長期化している状況を踏まえ、経営の第一線から一時的に退く体制を検討する必要もある」と指摘した。

一方、パン議長の弁護団は「長期間にわたり誠実に捜査に協力してきたにもかかわらず、逮捕状が申請されたことは遺憾だ」とし、「今後の法的手続きに誠実に臨み、説明していく」とコメントした。

 

WOW!Korea提供