しかし、回答の中の「活動議論中」に焦点が合わせられて様々なやり取りが行き来し、このため「BTS」の除隊後の完全体活動が無効となったのではないかなどの推測が行きかった。
昨年9月、Big Hit Musicは「BTS」のメンバー7人と専属契約の再契約を行い、「これをきっかけに2025年に希望する『BTS』の完全体活動を共にできるようになった」と伝えた。既に2018年にBig Hit Musicと1回再契約を締結した「BTS」のメンバーたちも、2025年の完全体活動の計画について語ってきた。
最近、HYBEの内部文件流出件とメンバーSUGAの飲酒運転で議論が大きくなっただけに、カンファレンス後のオンラインコミュニティでは「BTS」の完全体活動議論中に関して一連の事態の余波で計画が無効になったのではないかという説が行きかった。
しかし、話題になったイCFOの発言が、2026年のツアーの売上を重点にした質問に対する回答だっただけに、所属事務所は完全体活動の無効説が提起された状況で「除隊後の活動計画を緊密に議論中」という立場を伝えた。
一方、「BTS」は除隊したJINとJ-HOPEを除いた5人のメンバーが現在国防の義務を果たしている。
