命令が引用されるまで過程は順調ではなかった。チョン弁護士は「このチャンネルの映像をキャプチャーして問題となる部分がどこなのか、それがどうして名誉毀損（きそん）になるのが、すべて英語で翻訳して、そのすべての資料をすべて保管した。所属事務所で整理をよくしてくださった」とし、「必ず明らかにするという目的を持って全社的に経営陣や担当職員たちまで、皆、物心両面で助けた」と述べた。

2022年11月の初訴訟後3か月間、証拠資料を集め、2023年5月にアメリカの裁判所に情報公開命令を申請し、7月にGoogleから身元を受け取った末に昨年12月、韓国の裁判所でチャン・ウォニョンに1億ウォン（約1千万円）の賠償判決を受けた人々。

チョン弁護士は「慰謝料の金額が何億ウォンも出ていない。しかしYouTubeチャンネルの匿名性の後ろに隠れて、不法な内容をアップロードされたいわゆるサイバーレッカーも身元の確認、法的責任を問える点で意味がある」と強調した。

しかし「脱オタク研究所」は1審の勝訴報道後、控訴を提起した。誹謗が目的ではなく、経済的利得を得ることができなかったということがその理由。これにチョン弁護士は「アカウントを削除したからといって、過去にした行為がなくなるわけでない。われわれがすべて証拠資料を持っているために、責任はなくならない」と、法法的な行為に警告を飛ばした。

訴訟提起後約1年1か月間の努力の末に勝訴し、有意義な成果を収めたチャン・ウォニョン側。今後「脱オタク研究所」が提起した控訴がどのような成果を生むか、皆の注目が集中している。

 

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