BTS（防弾少年団）の兵役特例に関連した議論が進む中、韓国国民の半分がBTSの兵役特例に反対するというアンケート結果が出た。
6日、世論調査専門業者チョウォンC&Iが、ストレートニュースの依頼で4日に全国の有権者1001人を対象に行ったBTSの兵役特例に対するアンケート調査で「兵役義務を果たさなければならない」という回答が54.1%と現れた。「特例で恩恵を与えなければならない」という回答は40.1％で、兵役特例反対の意見が賛成より高かった。

回答者10人のうち4人がBTSに兵役特例を許さなければならないと答えたが、特に20代では「義務を果たさなければならない」という回答が73.2％で最も多く現れた。30代（60.4%）、40代（49.4%）、50代（48.3%）、60代以上（47.5%）の順で年齢が少ないほどBTSの兵役特例に対して反対意見を見せるという結果が出た。
「義務を果たさなければならない」という回答率は、男性は58.1％、女性は50.3％で、性別では大きな差がなかった。

これに先駆けてイ・ジョンソプ国防部長官は先月31日、国会国防委員会全体会議でBTSの兵役特例問題について「世論調査を早くしようと指示を下した」と答えたことがある。しかし、BTSの兵役問題をアンケート調査で決めるのかという指摘を受けた国防部は「世論調査を早くしようという指示ではなく、必要なのかを検討するよう指示した」として「世論を収束した後、軍の立場を整理する」と明らかにした。
今回の調査はARS世論調査（携帯電話100％RDD方式）で実施し、応答率は4.0％、標本誤差は95％、信頼水準では±3.1％ｐだった。