所属事務所TSエンターテインメントを相手取り専属契約無効確認および不当利得返還請求訴訟を提起した韓国アイドルグループ「B.A.P」が来る16日、弁論準備期日を持つ。

「B.A.P」の訴訟代理人である法務法人ドダムは5日午前、報道資料を通じて、「昨年11月訴訟を提起した後から現在まで（株）TSエンターテインメントは実質的な回答をしていない。ソウル西部地方裁判所第14民事部は弁論準備期日を来る16日に指定した」と公式立場を伝えた。

ドダム側は「B.A.Pのメンバー6人が昨年11月26日、所属事務所TSエンターテインメントを相手取り専属契約無効確認および不当利得返還請求訴訟を提起した後、TSエンターテインメントは去る1月15日に答弁書を提出した」とし「しかしTSエンターテインメントが提出した答弁書には、アルバムプロモーション費15億5000万ウォン（約1億7000万円）無断使用やB.A.Pのメンバー6人の主張に対する具体的な反論は含まれていないまま、資料が膨大だという理由を挙げ、実質的な答弁を早急に提出すると記載した。だが4日までTSエンターテインメントは実質的な回答をしていない」と説明した。

TS側は先立って、昨年訴訟直後「B.A.Pと当社との契約関係を悪化させ、B.A.Pを有利にした条件で獲得するための世論を助長する背後勢力がいるという信憑性のある情報提供を受けることになりました。今後、背後勢力の存在を徹底的に把握し、強力措置を取り、確認次第、業界の商道徳に違反し、K-POPの地位を落とす行為をしたことに対し、厳重な責任を問うことになります」という立場を明らかにしている。

また「B.A.Pは当社が初めて披露する野心に溢れた初の男性グループであり、彼らに対しての投資や準備は他のどんな会社と比べても、遅れをとらないほど莫大でした。そして最近、1月の授賞式から活動を再開するという意思を確認し、来年のスケジュールを計画していた最中だった11月27日、あるメディアの記事を通して突然に訴訟の関連情報を知ることとなりました」と説明した。

WOW!korea提供