メンバーらは、芸能活動をしながら全南（チョンナム）羅州（ナジュ）まで授業を受けに行くのがたやすくないという見解があったが、皆卒業したり単位を履修した。学校に出席しなくても放送活動を出席として認められたからだ。しかし、教育省の調査結果、2015年以前は放送活動を出席と認めるという規定がなく、事実上特恵だったことが明らかになった。

これについて東新大学は去年2月、教育省に異議申立てをした。各メンバーが在学当時、学校の広報など対外活動を始めとするボーカル授業、学校行事など大学側が入学条件に掲げた多数の活動に参加したということが理由だと知らされた。
しかし4月に教育省の異議申し立てに対する棄却決定が出ると、すぐに東新大学はこれを受け入れず事件を裁判所の判断に任せたことが分かった。
東新大学は「3ヶ月以内に不服の場合、行政審判あるいは行政訴訟を提起することができる」として「学生の被害を最小化するために法的な検討を含み最善を尽くす」と伝えた。

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