それに対し、イ・ジョンソプ国防部長官は「会議で参謀たちに指示した」とし「デッドライン（期限）を決めて結論を下すようにと述べ、世論調査を早く行うよう指示した」と明らかにした。

ただし、イ国防部長官の発言以降、国防部は別に「世論調査を早くしろという指示ではなく、必要かどうか検討しろという指示だった」と釈明した。

このような釈明にもかかわらず、世論調査は国防部がBTSの兵役問題を国民に責任転嫁するものだという批判が殺到したが、結局国防部が“世論調査の計画がない”という立場を発表して、前言撤回したのだ。

イ国防部長官も1日に開かれた国会予算決算特別委員会の総合政策質疑で、世論調査を言及した自身の発言について、「既存の立場はまだ変わっていないが、国民の意思がどうなのか一度見てみるという趣旨だった」とし、「それによって決めるという意味ではなかった」と釈明した。