キム・ジェジュンが、非定期（特別）税務調査で1億ウォン（約1000万円）の追徴金を課されたことに対し、立場を発表した。

9日、C-JeSエンターテインメント側の関係者はヘラルドPOPの取材に「2020年税務調査当時、日本での活動で発生した収益の一部が欠落したため追加的な税金が発生し、追徴金1億ウォンの税金納入を完了した」と明らかにした。

続いて「当時、売上に対する税金を申告し誠実に納付したが、韓国と日本を行き来しながら活動中、精算過程で時期差があり、必要経費として申告した金額の一部が事業とは関連がないと判断され追加的な税金が発生した。確認後、すぐに納税した」としながら「これは費用支出が事業的なものと私的なものに区分する税法解釈の差によるもので、故意ではなかった」と立場を伝えた。

この日あるメディアは、キム・ジェジュンが2020年非定期税務調査を受け、億単位の税金を追徴されたと疑惑を提起した。これに所属事務所は解釈の違いにより発生したことで故意ではなかったと強調した。