K-POP市場を導く「ボーイズグループ」たちの「全員再契約」の事例が続いている。グローバルファンダム（熱心なファンのコミュニティ）の拡大をきっかけに、長期活動の基盤が強固なものとなり、所属事務所で安定的にチーム活動を続ける「ひとつの巣完全体」が主流となっているという分析だ。

去る29日、歌謡界によると、「SEVENTEEN」と「NCT 127」がそれぞれ所属事務所のPledisエンターテインメント、SMエンターテインメントと再契約を結んだ。これで、新アルバムを出すたびに音盤販売量100万枚を超えるK-POP代表ボーイズグループ2チームが、そろって所属事務所との同行を続けることになった。

通常、アイドルグループは公正取引委員会の標準専属契約書による7年専属契約が満了すると、所属事務所と再契約の可否について議論する。過去には契約満了後、メンバーたちがそれぞれ違う事務所へ移籍し、チーム活動の時だけまた集まる「それぞれ、時に一緒に」方式が代表的な再契約モデルだった。「EXO」、「GOT7」、「BIGBANG」などがこのような活動方式を選んだ。

最近は、ひとつの所属事務所で完全体体制を維持する流れが多い。これに先立ち、JYPエンターテインメントの「Stray Kids」、BigHit Musicの「TOMORROW X TOGETHER」、KQエンターテインメントの「ATEEZ」などが全員再契約を締結した。「BTS（防弾少年団）」の場合、去る2018年に続いて2023年に2度目の全員再契約を結び、軍服務を終え、今年活動を再開した。

過去には、内需市場に偏っていたことや世代交代の流れが速かったことから、すべてのメンバーがひとつの事務所で活動することは珍しかった。しかし、海外売り上げの比重が大きくなり、変化の流れが出てきた。しっかりとしたグローバルネットワークを兼ね備えた所属事務所に残ることが合理的な選択だという認識が広がった。

芸能事務所の立場でも、「それぞれ、時には一緒に」より「ひとつの巣完全体」体制を維持する方が、グループブランド管理とファンダム維持の側面で有利だ。イム・ヒユン大衆音楽評論家は、「トップクラスのアイドルグループの続く完全体再契約は、K-POPアーティストの知的財産権（IP）の持続性がより強化されることを示す意味のある流れだ」と話した。

WOW!Korea提供