文学と美術、写真の芸術3分野の従事者の半分以上が同僚芸術人のセクハラ被害を目撃したり聞いたことがあるという内容のアンケート調査結果が出た。
21日、財団法人韓国文化観光研究員は、2017年10月から11月に実施した「芸術分野性暴行実態デモ調査」の結果を発表した。アンケートの調査によると、これらの分野で活動する芸術人1254人中、57.4%が別の芸術人のセクハラ被害を目撃したり聞いたと答えた。

このようなセクハラは、暴行や脅迫が伴ってはいないが、加害者が故意に被害者の身体部位に触れたり、密着するという行動だった。同僚芸術人が暴行や脅迫を伴う強制的なセクハラ被害を受けたり聞いたと答えた調査対象者は、全体での36.4%だった。
ふたつの型のセクハラ被害が一番多く起った場所は、「芸術行事及び会食の場」だった。加害者の1番目の順位は先輩芸術家、2番目は教授や講師があげられた。これ以外にも「強姦未遂」(19.1%)や「強姦」(11.9%)の被害を目撃したり聞いた場合も少なくなかった。

調査対象者が一番多く経験した直接的な性暴行被害は、「言語でのセクハラ」(42.6%)だった。続いて「視覚的セクハラ」(25.6%)、「暴行・脅迫未随伴セクハラ」(20.1%)、「ストーキング」(11.5%)、「暴行·脅迫随伴セクハラ」(7.4%)と把握された。
直接的な「強姦未遂」(4.0%)と「強姦」(2.0%)の被害を明らかにした場合もあった。このようなセクハラの1番目の被害場所は同じく芸術行事及び会食場所だった。加害者も全て先輩芸術家が1位だった。

しかし、性暴行被害者や目撃者の中でわずか4.1%だけが申告した。届けない理由には、「申告しても無駄だから」(39.7%)という回答が一番多かった。「加害者とずっと会うしかなくて」(27.2%)、「これから自身の芸術活動に影響を及ぼす可能性があるので」(23.0%)という答えが後に続いた。
性暴行にあったと答えた人の中で10.4%は、身体的被害があったが、23.2%だけが病院治療を受けたと回答し、性暴行被害者の中で61.2%は精神的被害を受けたが、この中で10.9%だけが相談や薬物服用などの治療を受けたと回答した。これらの被害者の中で39.5%は被害当時対応をしなかったと回答した。理由には「その人の行動が性暴行なのか判断できず」(40.9%)が一番多かった。

調査結果は、この日ソウル恩平区（ウンピョング）韓国女性政策研究員で、「#MeToo以後、文化芸術界セクハラ及び性暴行防止政策の変化と課題」をテーマに開かれたシンポジウムで発表された。

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