「サンデー・ジャポン」（TBS）などにレギュラー出演し、日本でも「ヘリョン」という愛称で知られるお笑いタレントのチョ・ヘリョン。2012年、日本での活動を中止、韓国で離婚発表をしていた。
先日、2歳年下実業家と交際や再婚の可能性が報じられたばかりの彼女だが、今度は韓国で社会問題になっている「女芸能人性接待」のブローカー疑惑が持ち上がっている。
韓国の証券街の情報誌（韓国で日本語の発音そのままで通称「チラシ」と呼ばれている。）から始まり、SNSなどのインターネット媒体を通じて急速に広がっているこの疑い。これに対してヘリョンは、「まったく根拠のないデマだ」とし、法的な対応を取っている。
韓国での所属事務所の関係者は、韓国警察のサイバー犯罪捜査隊に「ヘリョンの名前を最初に取り上げたデマの流布者を探してほしい。」と、捜査依頼を出した。また、メディアに対しては「デマによる芸能人本人の精神的被害が相当なもので、家族と知人たちにまで被害が広がっている。これ以上の被害を防ぐために捜査を依頼することになった。」と伝えた。
さらには、「公人である前に一個人である女性の人生がこれ以上傷つかないように配慮してほしい。」と訴えつつ、断固たる法的措置をとる方針を明らかにした。
一方、「推奴」、「ミス・リプリー」で有名な人気女優のイ・ダヘも、「性接待女芸能人リスト」に名前が挙がっており、次のように心境を述べた。
「これまで芸能人という理由で、とんでもないデマと誹謗中傷による悪質な書き込みをされることがあったが、今回は芸能人たちの実名が挙げられたことで被害が深刻化している。これ以上は看過できない状況だと判断し、捜査依頼を決めた。今回の捜査が良い手本になるように、ありとあらゆる法的手段で対応していきたい。」
更に、「この深刻な状況を認識できず、今もデマ流布および悪質コメントを続けている方々は、大至急そのような行動を止め、処罰の対象にならないようにご注意下さい。」と発表。
彼女は、「ネット上で陰険に行われている芸能人に対する名誉毀損に対しても触れており、この機会に悪の根を絶やす気持ちで取り組んでいきたい。」と覚悟を明らかにした。
なお、韓国では、2007年から「インターネット実名制度（制限的本人確認制）」が導入され、1日の訪問ユーザー数が10万人以上のインターネットWEBサイトの運営会社は、ユーザーの実名確認の義務が適用されてきた。しかし、一般市民たちによる訴訟などもあり、2012年、憲法裁判所の「違憲」との判決により実質廃止されている。
その間、「YouTube」などのサービスをグローバルに運営するGoogle社に対する韓国政府の制限方針が、グローバル企業と政府との争いのように受け取られ、話題になったこともある。
はたして「表現の自由」や「プライバシー保護」などのキレイ事を後ろ盾にして赤の他人を人身攻撃するような卑劣な人たちは減ってくれるのだろうか。「ネット社会のモラル」が今まで以上に求められるこの頃である。いや、これもキレイ事だ。日本のテレビ番組で、今までの芸人とは違った楽しみを生み出してくれた「ヘリョン」の笑顔と再会したいこの頃である。
