URL: https://optimism.rakuten.net/event/5914/module/booth/158707/92119
本イベントは、楽天グループのエコシステム(経済圏)の概念とサービスへの理解促進を図るとともに、多くの方に新たな発見のきっかけとなる場を提供することを目的としています。2019年に初の国内開催を実施、今年は昨年に引き続きオンライン形式での開催となりました。
2日間の会期中には、IT関連や小売、旅行、金融など様々な業界から、1万以上の経営者を含め、企業をリードする幅広い役職の方々約11.4万人が登録し、約28.6万(注2)の総視聴回数を記録しました。当日は、国内外の幅広い業界のリーダーなど総勢55名の登壇者による全26セッション(オープニングセッションを除く)において、貴重なトークセッションが繰り広げられました。
(注1)アーカイブ動画の視聴にはログイン、またはご登録が必要です。また、一部のセッションアーカイブ動画は期間限定公開となります。詳しくは公式サイト( https://optimism.rakuten.co.jp/ )をご確認ください。
(注2)開催期間においてセッションを視聴したのべ人数(複数セッションを視聴した場合は重複カウント)
■イベントレポート
初日に行われた「Rakuten Optimism 2022 メインキーノート」では、楽天の代表取締役会長兼社長である三木谷 浩史が、今年のイベントテーマとなっている「Tech&Green 未来、動く、ここから」について、テクノロジーを通じた楽天の挑戦や、同日に発表した「2023年カーボンニュートラル達成宣言」をはじめとするグリーンな社会の実現に向けた取り組みについて語りました。
また、EXILE HIRO氏(株式会社LDH JAPAN 代表取締役会長)、佐藤 可士和氏(クリエイティブディレクター、SAMURAI代表)、三木谷 浩史によるプログラム「エンターテインメントが創る未来」では、日本のエンターテインメントの変化や今後の可能性について鼎談が行われました。
デービッド・アトキンソン氏(株式会社小西美術工藝社 代表取締役社長、元ゴールドマン・サックス証券 金融調査室長)と髙野 芳行(楽天グループ株式会社 上級執行役員コマースカンパニー ヴァイスプレジデント、トラベル&モビリティ事業 事業長)によるプログラム「新観光立国論・世界一訪れたい国になるには?」では、日本の観光産業の発展について対談が行われました。
さらに、「楽天が目指す、サステナブルなゼロキャッシュ社会」では、ハリー杉山(「Rakuten Optimism 2022」司会者、タレント)をインタビュアーに迎え、楽天ペイメント株式会社 代表取締役社長 最高執行役員である小林 重信が、今後の日本のキャッシュレス社会の展望や、楽天のペイメント戦略について語りました。
2日目には、スペシャルコンテンツプログラム「官民リーダーシップ:日本と米国の視点」において、駐日米国大使のラーム・エマニュエル氏と三木谷 浩史による対談が実現しました。経済発展におけるイノベーションと起業家の重要性を語るとともに、リスクをとって挑戦し続けることの大切さを訴えかけました。
また、BTSの世界的ヒットの立役者であるレンゾ・ユン氏(HYBE アメリカ CEO)と三木谷 浩史によるプログラム「ファンを中心としたエンタメとBTSの成功~HYBEアメリカCEOとの対談~」では、日本と韓国との異なるエンタメビジネス戦略について意見が交わされました。
そのほか、「LIFE with GREENを可能にするデータセンターと日本の未来像」のプログラムでは、地球温暖化に貢献する今後のデータセンターの在り方について、江崎 浩氏(東京大学 大学院情報理工学系研究科 教授)、田中 邦裕氏(さくらインターネット株式会社代表取締役社長)、そして黒住 昭仁(楽天グループ株式会社 専務執行役員 テクノロジープラットフォームディビジョン グループシニアマネージングエグゼクティブオフィサー)による鼎談が行われました。
イベントを締めくくる最後のプログラム「No.1 キャリアに向けての現在と今後の取り組み」では、木佐 彩子(「Rakuten Optimism 2022」、フリーアナウンサー)をモデレーターに迎え、矢澤 俊介(楽天グループ株式会社 専務執行役員、楽天モバイル株式会社 代表取締役社長)とシャラッド・スリオアストーア(楽天グループ株式会社 常務執行役員、楽天モバイル株式会社 CTO(Chief Technology Officer))が、楽天モバイルに関する取り組みと今後の展望について語りました。
楽天は、今後も「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」という企業理念のもと、様々な取り組みを通じて、多くの方々の成長を後押しするとともに社会全体の発展への寄与を目指してまいります