映画「暗殺者（たち）」を取り巻く歴史歪曲（わいきょく）騒動が広がっている。ホ・ジンホ監督など制作陣は警察に告発され、中国資本流入疑惑まで加わった。
去る29日、政界によると、イ・ジョンベ元「国民の力」ソウル市議員はこの日、映画「暗殺者（たち）」のホ・ジンホ監督と制作会社Hive media corpのキム・ウォングク代表、クォン・ギジュン作家、イ・ジミン作家など4人を、虚偽事実摘示による名誉毀損容疑でソウル警察庁に告発した。パク・ジョンヒ大統領記念財団も公式謝罪と上映中断を要求し、法的対応の可能性を取り上げた。
去る23日に公開された映画「暗殺者（たち）」は、1974年8月15日に発生したユク・ヨンス女史襲撃事件をモチーフにし、事件をめぐる疑惑と黒幕を追跡する内容だ。実際の事件に映画的想像力を加えたミステリー追跡劇だが、劇中人物たちがパク・ジョンヒ大統領側によるユク・ヨンス女史襲撃計画の可能性を提起するシーンをめぐり、歴史歪曲との批判が強まっている。
チャン・ドンヒョク「国民の力」代表とユ・ヨンハ議員、チュ・ジヌ議員などはこの日、歴史歪曲と故人への名誉毀損問題を提起した。チャン代表は「ノ・ムヒョン大統領に触れれば次々に告訴・告発されるのに、パク・ジョンヒ大統領への侮辱は表現の自由だという」とし、「表現の自由は左派の専有物なのか」と指摘した。ハン・ドンフン無所属議員も「5.18やセウォル号を事実と違って扱った映画なら大きな批判を受けるだろう」とし、「『暗殺者（たち）』も批判を受けるべき」と批判した。
制作陣は政治的意図がなかったと釈明した。制作会社のHive media corpは「特定の歴史的結論を新たに確定したり、既存の事実を否定・歪曲したりするために制作された映画ではない」と明らかにし、ホ・ジンホ監督もまた「隠された黒幕を明らかにする目的ではなく、当時の人物たちの疑心と恐怖、苦悩を扱おうとした」と説明した。
中国資本の流入疑惑まで浮上し、騒動に拍車がかかっている状況だ。チュ・ジヌ「国民の力」議員などを中心に、中国系金融会社に関連する投資説が提起された。中国の中信グループ系列会社として知られるCLSAキャピタル・コンソーシアムが、去る2023年にHive media corpへ400億ウォン（約40億円）規模の投資を推進するというメディア報道を根拠に提起された疑惑だ。制作会社側は「制作と投資過程に中国資本が流入した事実は全くない」と反論したが、騒動は収まっていない。
政界の攻防が続く中、興行の勢いにも陰りが見える状況だ。映画「暗殺者（たち）」は公開以降、5日連続でボックスオフィス1位を守ったが、去る28日には「タチャ：ベルゼブブの歌」に首位の座を譲り、2位に後退した。累積観客数は163万人だ。NAVERのネットユーザー評価は10点満点中2.1点まで落ちている。
WOW!Korea提供
